浮気相手の名前しかわからない…そんなときに住所や連絡先を特定する3つの方法
- 「浮気相手の名前しかわからないけれど慰謝料は請求できるのか」
- 「浮気相手の住所や連絡先を知る方法はないのか」
パートナーの不審な行動から浮気を疑い始め、いろいろと調べていくうちに、浮気相手の名前だけが判明することがあります。
しかし、相手の名前がわかったとしても、慰謝料請求を含め、法的な手続きを進めることは難しいのが現実です。
とはいえ、「名前しかわからないけれど、相手の連絡先や住所を突き止めて、きっちり責任を取らせたい」と考える人もいるでしょう。
本記事では、浮気相手の名前しかわからない状態から、連絡先や住所を特定し、慰謝料請求などを進めるための方法を紹介します。
自分で調査を進める際のコツや注意点についても詳しく解説しているので、ぜひ最後まで目を通してみてください。
浮気相手の名前だけでは慰謝料請求などは難しい
結論として浮気相手の名前しかわからない状態では、慰謝料請求などの法的な手続きを進めることは非常に困難です。
慰謝料を請求するためには、請求する相手が「誰で、どこに住んでいるのか」を特定する必要があります。
例えば、慰謝料に関する内容証明郵便も、相手の正確な氏名と住所がわからなければ送れません。
また、話し合いがまとまらず裁判になった場合も、裁判所に提出する訴状には相手の氏名と住所を記載する必要があります。
しかし、名前がわかっていることは、大きな手がかりです。
そこからさらに調査を進めることで、慰謝料請求などに必要な相手の情報を特定できる可能性は十分にあります。
大切なのは、諦めずに適切な方法で情報を集めることです。
浮気相手に慰謝料請求をする場合に必要な2つのもの
浮気相手に対して、きちんと責任を追及し、慰謝料を請求するためには、主に次の2つのものが必要になります。
- 浮気相手の連絡先
- 浮気したという証拠
それぞれについて、詳しくみていきましょう。
1.浮気相手の連絡先
まず必要なのは、浮気相手の正確な電話番号や住所です。
慰謝料請求は示談交渉の中で進めていくケースが一般的ですが、そもそも相手の連絡先を知らなければ、交渉に持ち込むことさえできません。
また、慰謝料を請求する意思を伝えるための内容証明郵便を送付したり、裁判を起こしたりする際にも、相手を特定できる情報が必要です。
なお、配偶者が同僚と浮気していた場合は勤務先がわかることもありますが、会社に問い合わせて浮気相手を特定しようとすると、余計なトラブルを引き起こしかねないので基本的にはおすすめしません。
2.浮気したという証拠
慰謝料請求に必要なのは、「配偶者と浮気相手が肉体関係を持ったこと」を客観的に示すことができる証拠です。
そもそも、浮気をした当事者たちが素直に「浮気しました」と認めるケースは多くありません。
特に慰謝料を請求される側となれば、言い逃れをしようとしたり、事実を否定したりすることも考えられます。
そのような場合に備えて、言い逃れのできない客観的な証拠を集めておくことが重要になります。
なお、慰謝料を請求するには、不貞行為といえる肉体関係があったことを証明しなければなりません。
具体的には、以下のようなものが証拠として有効とされています。
- ラブホテルに出入りする写真や動画
- 浮気相手の家に出入りする写真や動画
- 肉体関係があったことを推測させるメールやSNSのやり取り
- 肉体関係があったことを認める配偶者本人の音声データ
- 探偵の調査報告書 など
裁判に発展した場合も、上記のような証拠の有無が重視されます。
複数の証拠を組み合わせることで、自らの主張が正当化されやすくなるので、できるだけ多く集めておくようにしましょう。
浮気相手の連絡先や証拠などを手に入れる3つの方法
ここでは、浮気相手の連絡先や浮気の証拠などを手に入れるための具体的な方法を3つ紹介します。
それぞれの方法にはメリットとデメリットがあるので、現在の状況に合わせて最適な方法を選びましょう。
1.配偶者に直接聞いてみる
配偶者が浮気を認めている場合は、浮気相手の情報を直接聞き出してみましょう。
浮気した側の立場が弱いことは明らかなので、浮気相手の連絡先や関係性などを素直に話してくれるかもしれません。
しかし、浮気相手の情報を配偶者から聞き出す方法には大きなリスクも伴います。
- 浮気に気づいたことがバレて証拠を隠される
- 嘘をつかれる
- 関係性がさらに悪化する
配偶者に直接聞く場合は、感情的にならず、冷静に話し合うことが大切です。
また、事前に「もし教えてくれなかったら、探偵に頼んででも調べるつもりだ」といった強い意志を伝えておくのも、ひとつの方法かもしれません。
しかし、一度問い詰めて警戒されてしまうと、その後の情報収集が格段に難しくなることも覚えておきましょう。
2.探偵に浮気調査を依頼する
浮気相手の特定や証拠収集を確実におこないたいのであれば、浮気調査の専門家である探偵に依頼するのがおすすめです。
探偵はプロの調査技術を駆使して、浮気相手の氏名・住所などの個人情報や、決定的な浮気の証拠を収集してくれます。
「名前しかわからない」という状況でも、おおよその年齢や勤務先などの断片的な情報から調査を開始し、対象者を特定できる場合があります。
探偵に依頼するメリットは以下のとおりです。
- 浮気相手の連絡先を入手できる可能性が高い
- 法的に問題のない方法で情報収集できる
- 精神的・時間的負担が軽減される
一方で、デメリットとしては費用がかかる点が挙げられます。
探偵の調査費用は、調査期間や調査内容などによって変動しますが、一般的には数十万円以上かかります。
最近では、無料相談を受け付けている探偵事務所も多いので、まずは複数の事務所に相談し、見積もりや調査方法などを比較検討してみることが重要です。
その際には、公安委員会への届出がされているかもしっかり確認しましょう。
3.弁護士に相談・依頼をする
浮気相手に関する情報収集は、弁護士に相談・依頼することも非常に有効な手段です。
弁護士は、法律の専門家として、個々の状況に合わせた最適な解決方法をアドバイスしてくれます。
浮気相手の名前しかわからない場合でも、弁護士は「弁護士会照会制度」を利用して、合法的に相手の情報を調査できる可能性があります。
弁護士会照会とは、弁護士が依頼を受けた事件について、証拠や資料を収集するために、官公庁や企業などに対して必要な情報を照会できる制度です。
例えば、浮気相手のSNSアカウントや、おおよその居住地域などがわかっていれば、そこから電話番号や住所などの情報を取得できるケースもあります。
弁護士に依頼するメリットは以下のとおりです。
- 弁護士会照会を利用した情報収集ができる
- 今後の法的手続を見据えたアドバイスを受けられる
- 情報収集後の慰謝料請求を任せられる
弁護士への相談・依頼には費用がかかりますが、初回相談は無料でおこなっている法律事務所も多くあります。
慰謝料請求を考えているのであれば、まずは一度、離婚問題や不倫問題に詳しい弁護士に相談してみることをおすすめします。
その際には、これまでに集めた情報や、どのような解決を望んでいるのかを具体的に伝えると、より的確なアドバイスを得やすくなります。
「ベンナビ不倫慰謝料」では、地域ごと相談内容ごとに弁護士の一括検索が可能です。
初回無料相談に対応している法律事務所も多数掲載されているので、ぜひ活用してください。
名前しかわからない状態で浮気相手を特定する3つのコツ
次に、浮気相手の名前しかわからない状態から、相手を特定する3つのコツを紹介します。
1.今ある情報を整理する
まず、浮気相手に関して「名前」以外に知っている情報を、どんな些細なことでもいいので全て書き出してみましょう。
人間の記憶は曖昧なものです。書き出すことで記憶が整理され、思わぬ手がかりがみつかる可能性があります。
2.ほかに手がかりがないか探す
次に、身の回りや配偶者の持ちものなどに、浮気相手に繋がる手がかりが隠されていないか、改めて確認してみましょう。
例えば、カーナビの履歴を見れば、浮気相手の住所を入手できることがあります。
また、スマートフォンの通話履歴に何度も同じ番号が出てくる場合は、浮気相手のものである可能性が高いといえるでしょう。
3.できる限り早く浮気調査を始める
名前しかわからない状態で浮気相手を特定するのであれば、できる限り早く浮気調査を始めることが重要です。
時間が経てば経つほど、以下のような理由で情報収集が難しくなっていきます。
- 浮気相手が引っ越してしまう
- 連絡手段が変わってしまう
- 証拠が古くなる・消滅する
- 警戒心が高まる
もちろん、焦って軽率な行動を取るのは禁物です。
しかし、「どうしよう…」と悩んでいる間に、貴重な手がかりが失われてしまう可能性もあることを覚えておきましょう。
名前しかわからないケースで浮気相手を特定する際の注意点
自分で浮気相手の情報を集めようとする際には、いくつかの注意点があります。
これらの注意点を守らないと、かえって状況が悪化したり、法的な問題に発展したりする可能性があるので、十分に気をつけてください。
1.配偶者に気付かれてしまう可能性がある
自分で調査をしていることが配偶者に気づかれてしまうと、さまざまなリスクが生じます。
例えば、以下の事態が考えられます。
- 配偶者が警戒して、より巧妙に浮気の証拠を隠すようになる
- 配偶者と浮気相手が口裏を合わせて嘘をつく
- 逆上して暴力を振るわれたり、夫婦関係が修復不可能なほど悪化したりする
- 離婚を切り出されるきっかけになる
特に、尾行や張り込みといった行動は、素人がおこなうと相手に気づかれやすいものです。
また、配偶者のスマートフォンやパソコンを無断で見る行為も、トラブルに発覚するリスクが高いといえるでしょう。
調査をおこなう際には、細心の注意を払い、決して無理はしないようにしてください。
少しでも「バレるかもしれない」と感じたら、一旦中断し、探偵や弁護士に相談することも検討しましょう。
2.調査方法を間違えると違法行為に該当する
浮気相手を特定したいという気持ちが強すぎるあまり、行き過ぎた調査をしてしまうと、法律に触れる可能性があります。
例えば、以下のような行為は違法となる可能性が高いので、絶対におこなわないでください。
- 浮気相手の自宅の敷地内に無断で立ち入る
- 浮気相手の郵便物を勝手に開封する
- 浮気相手のSNSアカウントに不正アクセスする
- 盗聴器やGPS発信機を相手の同意なく車や持ちものに取り付ける
- 部屋を盗撮する
- 浮気の事実を、浮気相手の職場や家族に言いふらす
- 浮気相手に対して、過度な要求をしたり、脅迫的な言動をとったりする
- 正当な理由なく、浮気相手につきまとったり、待ち伏せしたり、執拗に連絡したりする
これらの違法行為をおこなってしまうと、逆に相手から損害賠償を請求されたり、刑事罰を受けたりする可能性さえあります。
少しでも不安や疑問に感じることがあれば、必ず弁護士などの専門家に相談するようにしましょう。
さいごに｜名前がきっかけで浮気相手の連絡先を特定できる可能性はある
浮気相手の名前がわかっているということは、問題を解決するための重要な「きっかけ」を掴んでいるのと同じです。
今ある情報を整理したり、新たな手がかりを探したりすれば、浮気相手を特定できることもあります。
ただし、自分で調査を進める際には、配偶者に気づかれないように注意し、決して違法な行為に手を染めないことが鉄則です。
もし、一人で抱えきれない、どうしていいかわからないと感じたら、遠慮なく探偵や弁護士といった専門家の力を借りましょう。
弁護士は法的な知識や調査のノウハウを駆使して、問題解決に向けてサポートしてくれます。
一人で悩まず、まずは信頼できる人に相談することから始めてみてください。
