早く離婚して子供達と笑顔で過ごしたい

既に調停は済ませているのですから、離婚裁判を提起するべきでしょう。
ご主人にモラハラがあるのであれば慰謝料を請求することも考えられます（実際にはモラハラの立証は難しいので請求しても不発に終わることも少なくありません。）。

婚姻費用の算定表は公立高校に通うことまでが考慮されているのみですので、もし月額８万円というのが婚姻費用算定表に基づいて決められた金額であるのであれば、増額請求することも考えられるはずです。
ただ婚姻費用分担の調停を申し立てているころに、既に次女が私立高校に通うようになっていた物と思われますので、最初から分かっていたことの筈として、増額請求が認められない可能性があります。

>離婚になった場合養育費は婚姻費用より金額が減ってしまうのか。
との点については、一般的に婚姻費用は配偶者であるあなた自身の生活のために必要な費用も勘案されて決まるところ、養育費はあくまでもお子様の養育に必要な費用だけになるので、養育費の方が婚姻費用より減額されるのが通常です。
しかしもし、長女が私立大学に通っていること、次女が私立高校に通っていることが格別に考慮されることなく、ただ算定表に従って婚姻費用が決められただけの場合には、改めてそれらを考慮して養育費を決めることにする結果、月額８万円よりも養育費の方が増額される可能性もあり得ます。

お困りとのことで回答させていただきます。

離婚されて養育費になった場合には、一般的には婚姻費用よりも金額が下がります。
理由としては、婚姻費用には妻の生活費分も考慮されておりますが、離婚によって、妻の生活費を考慮する必要がなくなるため、
婚姻費用より養育費の方が金額が低くなります。

１　養育費について
　　離婚した場合，養育費の金額は，婚姻費用の金額を下回ります。
　　夫の扶養義務の対象が，あなた＋未成熟のお子さん（婚姻費用）から，お子さんのみ（養育費）に変わるからです。
２　お子さんにかかる費用
　　調停において婚姻費用を定めていることから，通学定期代，給食費，諸経費を夫に請求することは難しいのではないかと思います。もちろん，月々の婚姻費用と別途請求することは構いませんが，争いになると認められない可能性が高いように思います。二女の学費（私学の授業料等）については，調停において「特別の費用」の定めがあるのであれば，仮に争いとなったとしても認められるように思います。
３　離婚
　　調停が不成立で終了したのが１年ほど前ということですね。早期に離婚したいのであれば，離婚訴訟を提起すべきでしょう。調停が終了したのが１年前というのを家裁がどう判断するかによりますが，もしかしたら，もう一度調停からやるよう言われるかもしれません。